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資料館(鋼材・材料) >> 3.JISに規定される鉄鋼(金属材料)の種類・特性・用語など

溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(SGHC、SGCC、SGCH など)
引用元 : JIS G 3302:2005 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯


  • JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 − Hot-dip zinc-coated steel sheets and coils

JIS規格に規定される、溶融亜鉛めっき鋼板
及び鋼帯(SGHC、SGCC、SGCHなど)に関し
て、JIS規格(日本工業規格)において、上記
のJIS規格から引用・抜粋した資料です。

ご利用に際しては、こちらのご注意もご
確認ください。

JIS規格関連ではこちらもご参考にどうぞ。
>> 資料館(公差)
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溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯(SGHC、SGCC、SGCH など)

1.適用範囲

この規格は、質量百分率で、97%以上の亜鉛を含むめっき浴(ただし、通常アルミニウムを0.30%以下とする。)において両面等厚の溶融亜鉛めっきを行った鋼板及び鋼帯(以下、板及びコイルという。)について規定する。この場合、板には平板のほか JIS G 3316 に規定する形状及び寸法の波板を含む。

備考: この規格の対応国際規格を、次に示す。なお、対応の程度を表す記号は、ISO/IEC Guide 21 に基づき、IDT(一致している)、MOD(修正している)、NEQ(同等でない)とする。

ISO 3575:1996, Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of commercial, lock-forming and drawing qualities(MOD)
ISO 4998:1996, Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of structural quality(MOD)



2.引用規格

次に掲げる規格は、この規格に引用されることによって、この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は、その最新版(追補を含む。)を適用する。
  • JIS G 3020 鋼材の溶鋼分析方法
  • JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
  • JIS G 0415 鋼及び鋼製品 - 検査文書
  • JIS G 0594 無機被覆鋼板のサイクル腐食促進試験方法
  • JIS G 3316 鋼板製波板の形状及び寸法
  • JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
  • JIS H 8502 めっきの耐食性試験方法
  • JIS K 0119 蛍光X線分析方法通則
  • JIS K 5621 一般用さび止めペイント
  • JIS Z 2201 金属材料引張試験片
  • JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
  • JIS Z 8401 数値の丸め方

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3.種類及び記号

溶融亜鉛めっきを行った鋼板及び鋼帯(板及びコイル)の種類は、熱間圧延原板(以下、熱延原板という。)を用いた6種類、冷間圧延原板(以下、冷延原板という。)を用いた10種類とし、その記号は、表1 及び 表2 による。

表1 種類及び記号(熱延原板を用いた場合) (単位:mm)
種類の記号 適用する表示厚さ(1 適用
SGHC 1.60以上 6.00以下 一般用
SGH340 構造用
SGH400
SGH440
SGH490
SGH540

表2 種類及び記号(冷延原板を用いた場合) (単位:mm)
種類の記号 適用する表示厚さ(1 適用
SGCC 0.25以上 3.2以下 一般用
SGCH 0.11以上 1.0以下 一般硬質用
SGCD1 0.40以上 2.3以下 絞り用1種
SGCD2 絞り用2種
SGCD3 0.60以上 2.3以下 絞り用3種
SGC340 0.25以上 3.2以下 構造用
SGC400
SGC440
SGC490
SGC570 0.25以上 2.0以下
注(1) 表示厚さは、11.a) による。
備考1. SGCD3 の板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)は、注文者の指定によって、非時効性を保証する場合、種類の記号の末尾にNを付けて SGCD3N とする。非時効性とは、加工の際にストレッチャストレインを発生しない性質をいう。
備考2. 表2以外の表示厚さは、受渡当事者間の協定による。
備考3. 屋根用及び建築外板用に用いる場合は、表2の種類の記号の末尾に、屋根用はR、建築外板用はAを付ける。この場合の表示厚さ及びめっき付着量表示記号は、附属書1による。
備考4. JIS G 3316 によって波板に加工した場合は、表2の種類の記号に更に W 及び波板の形状記号を付ける。この場合の表示厚さ及びめっき付着量表示記号は、附属書2による。
備考5. 波板用には表2の種類のうち、一般用、一般硬質用及び構造用を用いる。


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4.化学成分

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の母材の化学成分は、17.1 の試験を行い、その溶鋼分析値は、表3 及び 表4 による。

表3 化学成分(熱延原板を用いた場合) (単位:%)
種類の記号 C Mn P S
SGHC 0.15以下 0.80以下 0.05以下 0.05以下
SGH340 0.25以下 1.70以下 0.20以下 0.05以下
SGH400 0.25以下 1.70以下 0.20以下 0.05以下
SGH440 0.25以下 2.00以下 0.20以下 0.05以下
SGH490 0.30以下 2.00以下 0.20以下 0.05以下
SGH540 0.30以下 2.50以下 0.20以下 0.05以下
備考: C、Mn、P及びSの溶鋼分析値の報告は、受渡当事者間の協定による。

表4 化学成分(冷延原板を用いた場合) (単位:%)
種類の記号 C Mn P S
SGCC 0.15以下 0.80以下 0.05以下 0.05以下
SGCH 0.18以下 1.20以下 0.08以下 0.05以下
SGCD1 0.12以下 0.60以下 0.04以下 0.04以下
SGCD2 0.10以下 0.45以下 0.03以下 0.03以下
SGCD3 0.08以下 0.45以下 0.03以下 0.03以下
SGC340 0.25以下 1.70以下 0.20以下 0.05以下
SGC400 0.25以下 1.70以下 0.20以下 0.05以下
SGC440 0.25以下 2.00以下 0.20以下 0.05以下
SGC490 0.30以下 2.00以下 0.20以下 0.05以下
SGC570 0.30以下 2.50以下 0.20以下 0.05以下
備考: C、Mn、P及びSの溶鋼分析値の報告は、受渡当事者間の協定による。
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5.めっきの種類

めっきの種類は、両面等厚の非合金化めっき及び合金化めっきの2種類とする。
備考: 合金化めっきとは、めっき層全体に亜鉛と鉄の合金層を生成させ、主としてδ1相(鉄の含有率7〜16%)からなるものをいう。



6.めっきの表面仕上げ
6.1 非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号
めっきの表面仕上げの種類及び記号は、表5 による。
表5 めっきの表面仕上げの種類及び記号
メッキの表面仕上げの種類 記号 備考
レギュラスパングル R 亜鉛の結晶が通常の凝固過程において生成し、スパングルをもつもの。
ミニマイズドスパングル Z スパングルを極力微細化したもの。

6.2 スキンパス処理
表面を滑らかにするためのスキンパス処理は、注文者の指定による。この場合、記号は、S とする。

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7.めっきの付着量

メッキの付着量は、17.2 によって試験を行い、両面等厚メッキの最小付着量(両面の合計)及び付着量表示記号は、次による。

a) 板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の両面等厚めっきの付着量は、両面の付着量によって表し、そのメッキの最小付着量及び付着量表示記号は、表6 による。


表6 両面等厚めっきの最小付着量(両面の合計) (単位:g/m2
めっき区分 めっきの付着量
表示記号
3点平均
最小付着量
1点
最小付着量
非合金化 (Z06)(2 60 51
Z08 80 68
Z10 100 85
Z12 120 102
Z18 180 153
Z20 200 170
Z22 220 187
Z25 250 213
Z27 275 234
Z35 350 298
Z37 370 315
Z45 450 383
Z60 600 510
合金化 (F04)(2 40 34
F06 60 51
F08 80 68
F10 1000 85
F12 120 102
(F18)(2 180 153
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注(2) 括弧内は、受渡当事者間の協定によって適用してもよい。
備考1. SGCD1、SGCD2 及び SGCD3 は、付着量表示記号 Z35、Z37、Z45、Z60、F10、F12 及び F18 を適用しない。
備考2. メッキの3点平均最小付着量(両面の合計)は、供試材から採取した3個の試験片の測定値の平均値に対し適用する。
備考3. めっきの1点最小付着量(両面の合計)は、供試材から採取した3個の試験片の測定値の最小値に対し適用する。
備考4. めっきの最大付着量(両面の合計)は、受渡当事者間で協定してもよい。

b) 板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の両面等厚メッキの片面1点の最小付着量は、両面1点最小付着量(両面の合計)の40%以上が望ましい。


8.化成処理

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の化成処理の種類並びに記号は、表7 による。ただし、特に指定がない限り非合金化めっきはクロム酸処理、合金化めっきは無処理とする。

表7 化成処理の種類並びに記号
化成処理の種類 記号
クロム酸処理 C
りん酸塩処理 P
無処理 M
備考: 表7以外の化成処理の種類については、受渡当事者間で協定してもよい。


9.塗油

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の塗油の種類並びに記号は、表8 による。ただし、特に指定がない限り非合金化めっきは無塗油、合金化めっきは塗油とする。

表8 塗油の種類並びに記号
塗油の種類 記号
塗油 O
無塗油 X
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10.機械的性質
10.1 適用する機械的性質
平板及びコイルに適用する機械的性質は、表9 による。
表9 適用する機械的性質
種類の記号 曲げ性 降伏点又は耐力、
引張強さ 及び 伸び
SGHC -
SGH340
SGH400
SGH440
SGH490
SGH540
SGCC ○(3 -
SGCH - -
SGCD1
SGCD2
SGCD3 ○(4
SGC340
SGC400
SGC440
SGC490
SGC570 -
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注(3) 波板用に使用する場合は、適用しない。
注(4) SGCD3 は、注文者の指定により非時効性を適用する。
備考: 屋根用及び建築外板用の機械的性質は、使用する表9の種類の記号に準じる。


10.2 曲げ性
10.1 の平板及びコイルの曲げ性は、17.4 及び 表10 によって試験した場合、その外側表面(試験片の幅の両端からそれぞれ7mm以上内側の部分)に、メッキはく離、素地のき裂(肉眼で認められるもの)及び破断を生じては成らない。
表10 曲げ性
種類の記号 曲げの内側間隔(表示厚さの板の枚数)
表示厚さ
1.6mm未満
表示厚さ
1.6mm以上 3.0mm未満
表示厚さ
3.0mm以上
めっきの付着量表示記号 めっきの付着量表示記号 めっきの付着量表示記号
熱延原板 冷延原板 Z27
以下
Z35、
Z37
Z45、
Z60
Z27
以下
Z35、
Z37
Z45、
Z60
Z27
以下
Z35、
Z37
Z45、
Z60
SGHC SGCC 1 1 2 1 2 2 2 2 2
- SGCH - - - - - - - - -
- SGCD1 1 - - 1 - - - - -
- SGCD2
SGCD3
0 - - 0 - - - - -
SGH340 SGC340 1 1 2 1 1 2 2 2 2
SGH400 SGC400 2 2 2 2 2 2 3 3 3
SGH440
SGH490
SGH540
SGC440
SGC490
3 3 3 3 3 3 3 3 3
- SGC570 - - - - - - - - -
備考1. 種類の記号にかかわらず、曲げ角度は180°とする。
備考2. 熱延原板を用いた場合は、表示厚さ1.6mm以上について適用する。

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10.3 降伏点又は耐力、引張強さ及び伸び
平板及びコイルの降伏点又は耐力、引張強さ及び伸び(冷延原板を用いた場合だけ)は、17.5 によって試験を行い、 表11 又は 表12 による。なお、降伏点は上降伏点とする。
表11 降伏点又は耐力、引張強さ及び伸び(熱延原板を用いた場合)
種類の記号 降伏点又は耐力
N/mm2
引張強さ
N/mm2
伸び % 試験片及び方向
表示厚さ mm
1.6以上
2.0未満
2.0以上
2.5未満
2.5以上
3.2未満
3.2以上
4.0未満
4.0以上
6.0以下
SGHC (205以上) (270以上) - - - - - 5号、圧延方向
SGH340 245以上 340以上 20以上 20以上 20以上 20以上 20以上 5号、圧延方向
又は圧延方向
に直角
SGH400 295以上 400以上 18以上 18以上 18以上 18以上 18以上
SGH440 335以上 440以上
SGH490 365以上 490以上 16以上 16以上 16以上 16以上 16以上
SGH540 400以上 540以上
備考1. 1N/mm2=1MPa
備考2. 表11の括弧内数字は、参考のために示す。

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表12 降伏点又は耐力、引張強さ及び伸び(冷延原板を用いた場合)
種類の記号 降伏点又は耐力
N/mm2
引張強さ
N/mm2
伸び % 試験片及び方向
表示厚さ mm
0.25以上
0.40未満
0.40以上
0.60未満
0.60以上
1.0未満
1.0以上
1.6未満
1.6以上
2.5未満
2.5以上
SGCC (205以上) (270以上) - - - - - - 5号、圧延方向
SGCH - - - - - - - -
SGCD1 - 270以上 - 34以上 36以上 37以上 38以上 -
SGCD2 - 270以上 - 36以上 38以上 39以上 40以上 -
SGCD3 - 270以上 - 38以上 40以上 41以上 42以上 -
SGC340 245以上 340以上 20以上 20以上 20以上 20以上 20以上 20以上 5号、圧延方向
又は圧延方向
に直角
SGC400 295以上 400以上 18以上 18以上 18以上 18以上 18以上 18以上
SGC440 335以上 440以上 18以上 18以上 18以上 18以上 18以上 18以上
SGC490 365以上 490以上 16以上 16以上 16以上 16以上 16以上 16以上
SGC570 560以上 570以上 - - - - - -
備考1. SGCD3 の板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)で非時効性の指定がある場合は、製造工場出荷後6か月間非時効性を保証する。
備考2. 表示厚さ0.25mm未満については、引張試験を行わなくてもよい。
備考3. 表12 の括弧内数字は、参考のために示す。
備考4. 1N/mm2=1MPa
参考: SGCH は、焼なましを行わない材料で、通常、ロックウェル硬さ85HRB以上、又はビッカース硬さ170HV以上(試験荷重は、任意とする。)である。

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11.寸法の表し方

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の寸法の表し方は、次による。
  1. 板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の厚さは、メッキ前の原板厚さを表示厚さとし、原板にめっきを施した後の厚さを製品厚さとする。
  2. 板の寸法は、表示厚さ、幅及び長さをミリメートルで表す。
  3. コイルの寸法は、表示厚さ及び幅をミリメートルで表す。コイルの質量が計算質量による場合は、その長さをメートルで表す。


12.標準寸法

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の標準寸法は、次による。ただし、波板の標準表示厚さ、波板の波付前の標準幅及び標準長さは、附属書2による。また、波板の標準長さ及び標準仕上がり幅は、JIS G 3316 による。
a) 標準表示厚さ
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の標準表示厚さは、表13 による。
表13 標準表示厚さ (単位:mm)
(0.27)、 (0.30)、 (0.35)、 0.40、 0.50、 0.60、 0.70、 0.80、 0.90、 1.0
1.2、 1.4、 1.6、 1.8、 2.0、 2.3、 2.8、 3.2、 3.6、 4.0、 4.5、 5.0、 5.6、 6.0
備考1. 括弧内の数値は、めっきの付着量記号 Z18 以上に適用する。
備考2. 受渡当事者間の協定によって、0.65mm及び0.75mmを標準表示厚さとしてもよい。


b) 標準幅及び板の標準長さ
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の標準幅及び板の標準長さは、表14 による。
表14 標準幅及び標準長さ (単位:mm)
標準幅 板の標準長さ
762 1829、 2134、 2438、 2743、 3048、 3353、 3658
914 1829、 2134、 2438、 2743、 3048、 3353、 3658
1000 2000
1219 2438、 3048、 3658
1524 3048
1829 3658
備考: コイルの場合は、表中のほか610mmも標準幅とする。
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13.寸法許容差
13.1 製品厚さの許容差
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の製品厚さの許容差は、次による。
  1. 製品厚さの許容差は、表示厚さを小数点以下3けたで運用したものに、表18 の相当めっき厚さを加えた数値に適用する。
  2. 製品厚さの許容差は、表15、表16 又は 表17 による。ただし、製品厚さの測定箇所は、側縁から25mm以上内側の任意の点とする。
表15 製品厚さの許容差(熱延原板を用いた一般用の場合) (単位:mm)
表示厚さ
1200未満 1200以上
1500未満
1500以上
1800未満
1800以上
2300以下
1.60以上 2.00未満 ±0.17 ±0.18 ±0.19 ±0.22(5
2.00以上 2.50未満 ±0.18 ±0.20 ±0.22 ±0.26(5
2.50以上 3.15未満 ±0.20 ±0.22 ±0.25 ±0.27
3.15以上 4.00未満 ±0.22 ±0.24 ±0.27 ±0.28
4.00以上 5.00未満 ±0.25 ±0.27 - -
5.00以上 6.00未満 ±0.27 ±0.29 - -
6.00 ±0.30 ±0.31 - -
注(5): 幅2000mm未満について適用する。
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表16 製品厚さの許容差(熱延原板を用いた構造用の場合) (単位:mm)
表示厚さ
1600未満 1600以上
2000未満
1.60以上 2.00未満 ±0.20 ±0.24
2.00以上 2.50未満 ±0.21 ±0.26
2.50以上 3.15未満 ±0.23 ±0.30
3.15以上 4.00未満 ±0.25 ±0.35
4.00以上 5.00未満 ±0.46 -
5.00以上 6.00未満 ±0.51 -
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表17 製品厚さの許容差(冷延原板を用いた場合) (単位:mm)
表示厚さ
630未満 630以上
1000未満
1000以上
1250未満
1250以上
1600以下
1600以上
0.25未満 ±0.04 ±0.04 ±0.04 - -
0.25以上 0.40未満 ±0.05 ±0.05 ±0.05 ±0.06 -
0.40以上 0.60未満 ±0.06 ±0.06 ±0.06 ±0.07 ±0.08
0.60以上 0.80未満 ±0.07 ±0.07 ±0.07 ±0.07 ±0.08
0.80以上 1.00未満 ±0.07 ±0.07 ±0.08 ±0.09 ±0.10
1.00以上 1.25未満 ±0.08 ±0.08 ±0.09 ±0.10 ±0.12
1.25以上 1.60未満 ±0.09 ±0.10 ±0.11 ±0.12 ±0.14
1.60以上 2.00未満 ±0.11 ±0.12 ±0.13 ±0.14 ±0.16
2.00以上 2.50未満 ±0.13 ±0.14 ±0.15 ±0.16 ±0.18
2.50以上 3.15未満 ±0.15 ±0.16 ±0.17 ±0.18 ±0.21
3.15以上 ±0.17 ±0.18 ±0.20 ±0.21 -
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表18 相当めっき厚さ (単位:mm)
めっき付着量
表示記号
Z06 Z08 Z10 Z12 Z18 Z20 Z22 Z25 Z27 Z35 Z37 Z45 Z60
相当めっき厚さ 0.013 0.017 0.021 0.026 0.034 0.040 0.043 0.049 0.054 0.064 0.067 0.080 0.102

めっき付着量
表示記号
F04 F06 F08 F10 F12 F18
相当めっき厚さ 0.008 0.013 0.017 0.021 0.026 0.034

13.2 幅の許容差
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の幅の許容差は、表19 による。幅を測定する箇所は、コイルの正常な部分及び板の任意の箇所とする。ただし、波板の仕上がり幅の許容差は、JIS G 3316 による。
表19 幅の許容差 (単位:mm)
熱延原板を用いた場合 冷延原板を用いた場合
公差(A) 公差(B)
1500以下 +25
0
+10
0
+7
0
1500を超えるもの +10
0
備考: 通常、公差(A)はミルエッジを適用し、公差(B)はカットエッジを適用する。
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13.3 長さの許容差
板の長さの許容差は、表19 による。長さを測定する箇所は、板の任意の箇所とする。
表20 長さの許容差 (単位:mm)
熱延原板を用いた場合 冷延原板を用いた場合
+15
0
+15
0


14.形状
14.1 横曲がり
平板及びコイルの横曲がりの最大値は、表21 又は 表22 による。
表21 横曲がりの最大値(熱延原板を用いた場合) (単位:mm)
平板 コイル
長さ
2500未満 2500以上 4000未満 4000以上
630未満 5 8 12 任意の長さ2000につき 5
630以上 1000未満 4 6 10
1000以上 3 5 8
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表22 横曲がりの最大値(冷延原板を用いた場合) (単位:mm)
平板 コイル
長さ
2000未満 2000以上
630未満 4 任意の長さ2000につき 4
630以上 2 任意の長さ2000につき 2

14.2 直角度外れ
平板の直角度外れは、図1 の (l/b)×100(%) で表し、1%を超えては成らない。
図1 板の直角度外れ
図1 板の直角度外れ

14.3 平たん度
平板の平たん度は、表23 又は 表24 による。平たん度は、定盤上に置いて測定し、その値は、ひずみの最大値から板の厚さを引いたもので、板の上側の面に適用する。
表23 平たん度(熱延原板を用いた場合) (単位:mm)
表示厚さ
1250未満 1250以上
1600未満
1600以上
2000未満
2000以上
3000以下
3000以上
1.60以上 3.15未満 16以下 18以下 20以下 - -
3.15以上 4.00未満 16以下 - -
4.00以上 6.00未満 14以下 24以下 25以下
6.00 13以下 21以下 22以下
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備考: 特に指定がない限り、引張強さの規格下限が570N/mm2以上の鋼板、降伏点の規格下限が430N/mm2以上の鋼板、これらに相当する化学成分又は硬さをもつ鋼板の平たん度の最大値は、表23 の数値の1.5倍とする。

表24 平たん度(冷延原板を用いた場合) (単位:mm)
種類
反り 耳のび(6 中のび(7
1000未満 12以下 8以下 6以下
1000以上 1250未満 15以下 9以下 8以下
1250以上 1600未満 15以下 11以下 8以下
1600以上 20以下 13以下 9以下
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注(6) 板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)のエッジ(幅方向端部)に波が現れるものをいう。
注(7) 板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の中央部に波が現れるものをいう。



15.質量及びその許容差
15.1 板の質量
板の質量は、通常計算質量によってキログラムで表す。

15.2 コイルの質量
コイルの質量は、実測質量又は計算質量によってキログラムで表す。

15.3 質量の計算方法
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の質量の計算方法は、表示の寸法及びめっきの付着量によっ 表25 による。
表25 質量の計算方法
計算順序 計算方法 計算のけた数
原板の基本質量 kg/mm・m2 7.85 (厚さ1mm・面積1m2 -
原板の単位質量 kg/m2 原板の基本質量(kg/mm・m2)×表示厚さ(mm) 有効数字4けたに丸める
めっき後の単位質量 kg/m2 原板の単位質量(kg/m2)×めっき量定数(表26による。) 有効数字4けたに丸める
板の面積 m2 幅(mm)×長さ(mm)×10-6 有効数字4けたに丸める
1枚の質量 kg めっき後の単位質量(kg/m2)×面積(m2 有効数字3けたに丸める
1結束の質量 kg 1枚の質量(kg)×同一寸法の1結束内の枚数 kgの整数値に丸める
総質量 kg 各結束質量(kg)の総和 kgの整数値
コイル コイルの単位質量 kg/m めっき後の単位質量(kg/m2)×幅(mm)×10-3 有効数字3けたに丸める
1コイルの質量 kg コイルの単位質量(kg/m)×長さ(m) kgの整数値に丸める
総質量 kg 各コイルの質量(kg)の総和 kgの整数値
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備考1.結束質量が指定された場合の枚数は、指定質量を同一形状、同一寸法、同一付着量ごとに板1枚の質量で除して求め、整数値に丸める。
備考2.波板の面積の計算に用いる幅寸法は、波付け前の寸法による。
備考3.数値の丸め方は、JIS Z 8401 の規則Aによる。


表26 質量の計算に用いるめっき量定数
めっき付着量
表示記号
Z06 Z08 Z10 Z12 Z18 Z20 Z22 Z25 Z27
めっき量定数 0.090 0.120 0.150 0.183 0.244 0.285 0.305 0.350 0.381

めっき付着量
表示記号
Z35 Z37 Z45 Z60 F04 F06 F08 F10 F12 F18
めっき量定数 0.458 0.481 0.565 0.722 0.060 0.090 0.120 0.150 0.183 0.244

15.4 板の計算方法
板の計算質量の許容差は、15.3 によって求めた計算質量と実測質量との差を計算質量で除して百分率で表し、表27 による。
表27 質量の許容差
一組の計算量 kg 許容差 % 備考
600未満 ±10 同一材質、同一形状、同一寸法及び同一付着量
のものを一組として計算する。
600以上 2000未満 ±7.5
2000以上 ±5
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16.外観

板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)は、使用上有害な欠陥があってはならない。ただし、コイルの場合、溶接部などの若干の正常でない部分はこの限りでない。


17.試験

17.1 化学成分の分析試験
17.1.1 分析試験の一般事項及び分析試料の採り方
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の母材の化学成分は、溶鋼分析によって求め、分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は、JIS G 0404 の 8.(化学成分) による。
17.1.2 分析方法
板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)の分析方法は、JIS G 0320 による。
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17.2 めっきの付着量試験
17.2.1 供試材の採り方
供試材の採り方は、同一寸法及び同一付着量の製品ごとに次による。なお、波板の場合は、波付け前の平板の状態で供試材を採取する。
  1. 連続めっきしたコイル又は連続めっきしたコイルからの切板の場合は、50t及びその端数ごとに1枚を採る。
  2. あらかじめ所定の長さに切断した原板にめっきした板の場合は、3000枚及びその端数ごとに1枚を採る。
  3. コイルの寸法は、表示厚さ及び幅をミリメートルで表す。コイルの質量が計算質量による場合は、その長さをメートルで表す。
17.2.2 試験片の採り方
試験片の採り方は、JIS H 0401 の3.2.1(2)(試験片の採取位置及び大きさ) の三点法又は附属書3の方法のいずれかによる。
17.2.3 試験方法
めっきの付着量は両面について測定し、その試験方法は、JIS H 0401 の塩化アンチモン法、ヘキサメチレンテトラミン法又は附属書3のいずれかによる。受渡当事者間のの協定によってオンラインで蛍光X線法を使ってもよい。
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17.3 めっきの耐食性試験
めっきの耐食性試験を行う場合は、JIS H 8502 の 8.(サイクル試験法) 又は JIS K 5621 の 7.12(耐複合サイクル防食性) 表4、又は JIS G 0594 の方法のいずれかによる。
なお、この試験は、受渡当事者間の協定に基づいて実施するものとし、評価基準(基準値・特性値の設定)については、受渡当事者間で相談して決めてもよい。

17.4 曲げ試験
17.4.1 試験一般
曲げ試験の一般事項は、JIS G 0404 の 9.(機械的性質) による。
17.4.2 供試材の採り方
供試材は、同一種類、同一厚さ、同一付着量の製品 50t 及びその端数ごとに1枚を採る。
17.4.3 試験片
試験片は、幅75〜125mmで幅の2倍程度の適切な長さのものとし、特に指定がない限り、原板の圧延方向と平行に供試材から1個を採る。
17.4.4 試験片の曲げ操作
試験片の曲げ操作は、通常手動の万力(バイス)を用いて 図2 のように試験片の長手方向に180°曲げる。ただし、万力(バイス)を用いることができない場合は、その他の適切な方法で試験してもよい。
図2 曲げ試験の方向
図2 曲げ試験の方向

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17.5 引張試験
17.5.1 試験一般
引張試験の一般事項は、JIS G 0404 の 9.(機械的性質) による。
17.5.2 供試材の採り方
供試材は、同一種類、同一厚さ、同一付着量の製品 50t 及びその端数ごとに1枚を採る。
17.5.3 試験片
試験片は、JIS Z 2201 の5号試験片とし、表11 及び 表12 に示される方向で供試材から1個を採る。
17.5.4 試験方法
試験方法は、JIS Z 2241 による。
17.5.5 引張強さの算出に用いる厚さ
引張強さの算出に用いる厚さは、めっき層除去後の実測厚さ、又はめっき層を含めた実測厚さから相当めっき厚さを減じたものとする。

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18.検査
18.1 検査
検査は、次による。
  1. めっきの付着量は、7.に適合しなければならない。
  2. 機械的性質は、10.に適合しなければならない。
  3. 寸法は、13.に適合しなければならない。
  4. 形状は、14.に適合しなければならない。
  5. 質量は、15.に適合しなければならない。
  6. 外観は、16.に適合しなければならない。

18.2 再検査
めっきの付着量試験、曲げ試験及び引張試験の成績の一部が規定に適合しない場合は、規定に適合しなかった試験について、JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い、合否を決定してもよい。

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19.表示

検査に合格した板及びコイル(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)は、1包装、又は1結束ごとに次の項目を適切な方法で表示する。ただし、受渡当事者間の協定によって板1枚ごとに、次の項目を適切な方法で表示してもよい。
  1. 種類の記号(波板の場合、波板の形状記号を含む。)
  2. 表面仕上げ、スキンパス処理、化成処理、塗油等の記号(備考:これらの記号は、注文者の指定がある場合、表示する。)
  3. めっきの付着量表示記号
  4. 寸法(板1枚の場合は、表示厚さだけでよい。)
  5. 製品の識別番号
  6. 枚数又は質量(板1枚の場合は、省略できる。)
  7. 製造業者名又はその略称
表示は、次の例による。

例1.板の場合
表示例1.板の場合

例2.コイルの場合
表示例2.コイルの場合
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例3.屋根用(コイル)の場合
表示例3.屋根用(コイル)の場合

例4.一般硬質用の平板を用いた建築外板用波板の場合
表示例4.一般硬質用の平板を用いた建築外板用波板の場合

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20.注文時の確認事項

この規格に従った事項を適切に指定するために、受渡当事者は引合書及び注文書に次の情報を含めることがのぞましい。
  1. 種類の記号(表1及び表2)
  2. 寸法(標準厚さ、標準幅及び標準長さについては、表13及び表14)
  3. めっきの表面仕上げの記号(表5)
  4. スキンパス処理
  5. めっきの付着量表示記号(表6)
  6. 化成処理の記号(表7)
  7. 塗油の記号(表8)
  8. 製品の1結束又は1コイルの最大質量及び最小質量
  9. 注文総質量
  10. 熱延原板の場合、幅の許容差(表19)
  11. コイルの場合、内径及び外径
  12. 可能な場合、用途、加工方法など


21.報告

あらかじめ注文者の要求のある場合には、製造業者は、検査文書を注文者に提出する。この場合、報告は、JIS G 0404 の 13.(報告) による。検査文書の種類は、特に指定のない場合は、JIS G 0415 の表1 の記号2.3 又は3.1.B とする。




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